留学&キャリアとしての留学カウンセラー

Language Travel Magazine（LTM)は、世界の語学学校と留学エージェント向けの業界誌だ。発行元のHothousemedia社は、以前このブログでも紹介した、学校と留学エージェントのネットワークイベントであるAlpheのオーガナイザーでもある。


光栄なことに今回のLTM6月号で私の本「こうすればなれる留学カウンセラー」についての記事が掲載された。海外のメディアでの紹介は先月のEL Gazette以来2度目となった。
詳しい記事の内容はこちら＞＞＞


両雑誌ともにインタビューの時「英語版は出さないの？」と聞かれ、このような内容の本が海外でも求められていることを知り驚いた。「留学カウンセラー」というキャリアは、現実的に海外でも存在しているが、まだまだその実態が本という形ではどの国でも表されていないようだ。

韓国の友人からも興味を示され、海外での出版を考えてもいいかななどと夢のようなことを思っている。

今、進学留学希望者がアメリカやオーストラリアの高等教育機関に出願する時の、英語力認定試験として英検が認められだしている。

英検の資格を認める海外の大学一覧＞＞＞

また英国の新移民・入国管理制度　英語能力の判定基準に「英検」を採用を英国内務省国境移民庁が認定した。（リリースはこちら＞＞＞）

留学とは直接関係無いが、このように日本の英検の信頼性が教育機関や政府に認められ、さまざまなところで、認知されるようになることは、留学希望者にとっても、英語の試験の選択肢が増えることになり、いいことだと思う。

そして一方英国やオーストラリアなどの大学留学等への留学で使われているIELTSの受験者が急激に増えている。なんと自国のETSが開発したTOEFL一辺倒だった世界最大の留学生受入国のアメリカの大学ですら、IELTSを受入れだした。
全世界の年間総受験者数が、2008年6月の時点で100万人を突破したとのことである。（因みに英検の受験者数はいまだに年間約250万人もいる）

今まで安穏としていたアメリカのETSも、やっとお尻に火がついたようで、受験者数を増やすべく、さまざまな策を講じているようだ。

われわれ留学カウンセラーは日々留学希望者に最良のアドバイスやサポートすることに腐心している。

留学エージェントの多くは語学留学サポートがメインで、学校選択や手続き代行が主な仕事だが、進学留学や留学事前準備プログラムを扱うエージェントや機関のカウンセラーは、学校の先生、予備校の講師のように留学希望者のサポーターとなって、学校への入学サポート、TOEFL対策、エッセーやインタビュー対策（MBAや大学院留学の場合非常に重要)などを行っていく。

場合によっては1年以上にもおよびこれらの準備期間を、供に頑張ってきたカウンセラーは、無事留学先に合格した学生を実際に送り出すときは、非常に感慨深いものがある。

私は17年間勤めた大手留学エージェントを辞めた後、2002年から2004年春までトップMBAや大学院プログラムへの留学準備校のザ・プリンストン・レビューでマーケティングをしていた。現在AGOS Japanという社名になり、今年も恒例の合格者の壮行会が行われた。そこでの合格者代表のスピーチが、自分達の仕事に誇りを持ち、日々のサポートに頑張っている留学カウンセラーに是非読んでもらいたいものだったので、AGOSの横山会長の許可を得て、このブログで紹介(リンク)させてもらいます。
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是非、このような志を持つ留学生を日本からもっと多く海外に留学してもらうサポートをしていきましょう。

EL GAZETTEという世界の英語学校の先生が読む業界紙がある。
基本は紙の新聞だが、電子版もありサイトから無料で登録してダウンロードできる。


その6月号に私のインタビュー記事が掲載された。4月に出版した私の「こうすればなれる留学カウンセラー」についてと、日本人留学希望者の動向などについてインタビューを受けた。
日本における留学カウンセラーというキャリアについて、日本人留学希望者の英語力や、希望留学形態、各国の学生ビザ取得プロセスなどについて話している。
http://13.dtiblog.com/r/ryugaku1/file/gaz14.pdf

先日は英国のHothousemedia社の出版するLTM(Language Travel Magazine)のインタビューを受け、これももうじき掲載される予定だ。

どうやら「留学カウンセラー」や日本人留学生についての世界的関心は強いようだ。

IALC（The International Association of Language Centres）は世界のその国の公用語を教える語学学校の協会だ。つまり日本であれば日本語学校、フランスであればフランス語学校がメンバーになっている。

1983年に私立の認定語学学校の有志達が、作った協会だったが、今年は設立25周年で、現在では世界21カ国で86校のIALC認定校があり、英語、フランス語、ドイツ語、イタリア語、日本語、ポルトガル語、ロシア語やスペイン語の語学コースを提供している。

彼らは年に1度AGM(年次総会)と、留学エージェントを呼んでのワークショップをメンバー持ちまわりで行ってきた。今年はドイツのミューヘンで開催された。(昨年は南アフリカのケープタウン)

私も1990年にイタリアのフィレンツェで行われたワークショップに参加したことがある。当時はメンバー校自体まだ20数校程度で、参加エージェントも少なかった。そんな中、わざわざアジアの日本からの参加とあって、だいぶ皆から歓迎されたことを覚えている。

IALC創立時に尽力した創立メンバーのRennert氏（ニューヨークに有るRennert Bilingualのオーナー)、David Diplock氏（カナダでLSCというチェーン校を経営する経営者）などと親交を結ぶことができた。

そんなIALCの今年度の会長はなんとロシア人のWalter Denz氏になった。彼はモスクワとセント・ピーターズバーグでロシア語学校を経営している。ロシアからというのは時代を象徴するようだ。私は彼に今年の3月のICEFワークショップで会い、彼の学校について色々話を聞いていたので、何故か親近感を持ってしまった。

日本から唯一のメンバーは東京にあるカイ日本語学校で、今回も校長の山本さんがAGMに参加された。彼女はとてもアクティブで明るい素敵な学校経営者で、私は2年前、財団法人日本語教育振興協会の総会時に知り合う機会があり、彼女の学校にも1度伺わせていただいた。

アメリカのAAIEPやイギリスのEnglish UKなどの国単位での大きな学校協会と違い、IALCはいろんな国の色んな語学学校が集まり、しかもそのメンバーが大手チェーン校ではなく、殆どが皆オーナー経営者の独立系の学校なので、とても温かみが合って、私はこの団体が好きで、結構参加学校の動向などもウォッチしている。

「小学生に携帯を持たせるべきではない」という提言を行った、教育再生懇談会の提言が注目を浴びている。

その提言の中に「高校生、大学生の海外留学の促進などを通じ、英語教育を強化し、日本の伝統･文化を英語で説明できる日本人を育成する」という項目があり、その方策として具体的に、「・・・高校生(例えば10万人）の海外留学（1ヶ月〜1年）の推進、大学生(例えば6万人）の交換留学(6ヶ月〜1年）の推進・・・」を国が推進すべしとしている。

また、小･中高の英語教員の採用にTOEIC、TOEFL、英検などのスコアを出させるべきとしている。

昨年からスペイン人の留学生が世界的に凄く増えているのをご存知だろうか？昨年の夏など特にイギリス、アイルランド、マルタなどのヨーロッパにある英語留学受入国はスペインの学生であふれていた。それはスペイン政府が出した特別奨学金のためだ。今年もその政策が継続され、英語学校は突然訪れた、好景気にほくそ笑んでいる。なぜスペイン政府はそのような政策を作ったのか？あるイギリスの学校の校長は、数千万人規模の観光客が訪れるスペインは、その恩恵をこうむる産業に従事する国民が非常に多く、その競争力を保つためにも、英語力を高める必要があるからだといっていた。いわば国策として英語力強化に当たっている。

お隣の国、韓国でも新大統領が英語力強化の方針を打ち出した。以前から英語学習に熱心な韓国人たちの海外留学熱は益々盛り上がっている。

前回書いたように、日本の若者の国内志向が強まる昨今、素晴らしい提言だと思った。特に海外に向けて日本のよさを発信できる人材の育成は、今後の国際化の中で、島国の日本が生き残っていくため、そして国際社会で貢献していくためには絶対不可欠で、その意味でも国がこのように海外留学の後押しをすべきだと思う。